男性育休期間のオススメは？僕が1年間取得した理由

1年間の育休中の「うひろ」です。

大学時代の友人などに、育休を1年取得していることを話すと非常に驚かれます。

1ヶ月程度の育休を取得している男性はいるが、半年以上は聞いたことがないと口を揃えて言います。

長期間の育休を取得できたのは、会社の理解や上司・同僚のおかげですが、僕が実際に育休の期間を1年間にした理由をお伝えします。

これから、育休を取得しようとしている男性に「オススメの期間」を聞かれたら、「1年間」と答えます（もちろん家庭的・経済的な事情はありますが）。

実際に、自分が1年間取得していますので、そのように考えた理由を詳しく解説していきます。

短期の育児休業では育児がわからない

まず、1年という具体的な期間を決めた理由の前に、長期間の育休を取得することを決めた理由についてお伝えします。

一言でいうと「短期の育休では、育児はわからない」と思ったからです。

育児休業を1ヶ月程度取得する人が増えてきましたが、生後の1ヶ月では赤ちゃんはほとんど動かないので、産後の妻のサポートがメインになると聞いていました。

もし、1ヶ月しか取得できないのであれば、赤ちゃんが動き出して、身体的にキツイ時期に取得したほうがいいというのが、最初の考えでした。

そこから、制度などを調べてみると、男性でも1年以上の長期育休を取得できることを知り、自分のワンオペでも育児ができるように、実際に取得の意思を固めたということになります。

1年の男性育休をオススメする理由

自分が取得中の、1年間の育児休業を男性にもオススメします。理由を3点にまとめました。

1年間は育児休業給付金がある

育児休業を取得すると「無給」になるので、一番気になるのは「経済的」な部分です。

子が1歳になるまでは「育児休業給付金」が社会保険または雇用保険から支給されます。

（雇用保険・社会保険の加入期間などの細かな要件がありますので、条件はご確認頂く必要があります）

僕の場合は、給付の要件を満たしていましたので、子の1歳の誕生日まで給付金がもらえることになります。

給付金の金額ですが、開始から半年間はおおよそ給与額面の67％、半年後〜1年経過するまでは給与額面の50％となっています。

半年以降は給与額面の半額ですので、月収30万円の半額15万円が給付金として受け取れることになります。

家計にはなかなかの痛手ですが、その間の所得税や社会保険料負担はなくなりますし、妻と僕の2人の給付金でなんとか生活はしていけると判断しました。

1年間は女性が取得する中央値

育児休業給付金により、「経済的」問題はクリアになりました。

次に気にしたのが、「周りの状況（世間体問題）」です。

周りを見て「1年間も育休を取得している男性はほとんどいない」と思うでしょう。

僕が気にしたのは「周りの女性の育休取得期間」です。

僕の会社では、女性が育休を取得することが当然になっており、平均して1年程度の育休を取得する方が多いです。

1年間の育休後、職場復帰している方が数十人いますし、昇進して課長になっている方もいます。

1年半を越えて育休を取得している方もいますが、「仕事への適応」や「昇進」に影響が出ているような気が、僕の中ではしていました。

会社の中を見渡して、1年間の休業から復帰している人が多くいるため、自分も1年間休んでも問題ないと判断しました。

世の中で考えても、女性が1年の育児休業を取得することに違和感を持つ人は少ないでしょう。

2023年4月取得率の公表が義務化

「経済的理由」「世間体問題」は僕の中ではクリアしました。

しかし、1年間の男性育休の事例がないため、決断には躊躇していました。

躊躇していた自分の背中を押してくれたのが、「育児・介護休業法の改正」です。

2023年4月から、大企業での男性育休取得率の公表が義務付けられました。

企業としては「男性育休の取得者・取得日数」を増やしたいと考えるはずです。

（公表の方法はわかっておらず、取得率だけが公表されるのか、取得期間が公表されるのかは不明です。）

実態として、育休取得率の公表が育休取得者の増加につながるかはわかりません。

それでも、「公表の材料に僕を使ってください」と会社にアピールできるのは非常に大きな要素です。

「会社のため」という大義名分ができたので、1年間の取得意思を伝えるのに、躊躇はなくなりました。

「経済的理由」「世間体」が気になる場合

ここまで読んでいただいて、すぐに「1年間育休を取ろう」と決断できる人は多くないと考えています。

それでも、「育児休業を取得して、近くで子供の成長を少しでも長く見届けたい」という考えがあるのなら、できる期間だけでも男性育休を取得したほうがいいと思います。

夫婦で100万円の貯金があれば、3ヶ月程度の育児休業で支障はでないと思います（生活コストによりますが）。

育休の前例がなくても、繁忙期を過ぎてから休業を取得する・後任者を推薦するなど、育休取得に向けて、働きかけができます。

育休を取得したいという想いがあるのならば、育休取得の意思を伝えて、短期間でもいいので取得するべきだと思います。

まとめ：1年間の育休取得をオススメ

「うひろ」が育休期間を1年間とした理由を説明してきました。

僕は、自分が1年間の育休を取得できて非常に満足しているので、皆さんにも1年間位の長期の育休をオススメします。

勤務先によっては長期の育休取得が難しいかもしれません。

それでも、

「なぜ育休を取得するのか」「なぜ育休の期間が1年間なのか」

という内容は、自分で自信を持って説明できるようにしておいたほうがいいです。

確固たる意思は、勤務先にも伝わると思っています。

「うひろ」は、皆様の想いが伝わることを応援しています。

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うひろ

１年男性育休中

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1989年生まれの32歳で埼玉県在住です。
妻と0歳の子供と3人、2LDKの賃貸で生活しています。
2022年から、第一子誕生に伴う1年間の男性育児休業中。